グーグルに全てを委ねるなら、自分の手で情報を整理することを放棄することも可能だ。ウェブ上に存在する情報であれば、グーグル検索を通じてたいていはたどり着く。特殊な情報で、グーグルですら見つからないなら、よほど検索の仕方が悪いかそもそもウェブ上には存在しない情報なのだろう。

もっとも、何もかもをグーグルに委ねるわけにもいかない。自ら手間暇をかけてのみ理解できることは多い。漫然と本を読むより、付箋を挟みながら読むほうがよく理解できるのと同じだ。本に付箋を挟む行為に当たるのが、ウェブにおいてはソーシャルブックマークやツイッター、エバーノート、タンブラーなどのサービスを使うことなのだろう。ウェブページを読んで、個人的に重要だと思った箇所はデリシャスに引き写すようにしている。本にマーキングするように。重要なページに付箋を挟むように。

そうしてサイトをブックマークするときにタグで内容を分類するのだが、これが実に奥が深い。今日悩んだのは、科学とも教育とも分類できる事柄にどういうタグをつけるかだった。もちろん、タグの使い方としては、関連するものは全て付けるのが正しい。

とはいえ、あまりにも安易にタグをつけすぎると、そのタグに属すページが増えすぎ、今度は自分がつけたそのタグの中から目的のページを探すのが面倒になる。ある程度の絞り込みはしておいた方が良いのではないか、というのが今現在の考えだ。

今よくやるのは大分類、中分類、小分類に当たるタグを両方つけておくことだ。例えば新聞に関することなら「メディア」というタグを付け、さらに「新聞」タグと、それが特定の新聞紙に言及していることならその新聞名をタグに付ける。

もっとも必要な情報を探すときに溜め込んだソーシャルブックマークから探すことはあまりなく、グーグルで検索して出てきた手近なページですましてしまうことがほとんどなのだけど。

検索の時代は終わったという指摘を近頃ちらほらと見かけるのだけど本当だろうか。とてもそうは思えないのだけど。

以下色々メモしとこう。

流れで言うと2010年8月18日付の日本経済新聞朝刊が米Grouponによるクーポッド買収を伝え、インフィニティベンチャーズが14時30分にプレスリリースを出したって経路。

日経記事は電子版にあるが、リンクしてはならぬという日経の方針を遵守してリンクなし。どうせ有料記事だから全文読めないし。日経の記事を要約すると、Grouponはクーポッドが実施する第三者割当増資を引き受け発行済み株式の50％超を取得。出資額は1000万ドル程度。クーポッドは2010年6月設立で従業員数約60人。グルーポンはクーポッドの日本市場での成長性を評価しており、今後は日本で「グルーポン」ブランドを使ってのサービスも検討するとのこと。

記事の後半で「日本のネット利用者はゲームなどのサービスに費やす金額が他国より高いなどの特徴がある」とかグルーポンビジネスとあまり関係ないことも書いてある。Grouponのクーポッド買収を、ジンガがウノウを買収したのと同じ文脈で見ているからこういうこと書いてるのかな。

すごいなと思うのはインフィニティ・ベンチャーズ。インフィニティは6月28日にQ:podがサービスを開始した段階で2億円を投資している。それから2カ月足らずでクーポッド株式の過半数に約1000万ドルの値がついたわけで、驚異的なスピード展開だ。

私はこの件で、グリーのことをなんとなく連想した。

インフィニティ・ベンチャーズの代表パートナーの1人である小林雅氏といえば、グリー創成期の2005年に、当時在籍していたグロービスで1億円の投資を実施し、1年後グリーがKDDIと資本提携し飛躍的な成長を遂げる後押しをした人物だ。クーポッドにおいても、創成期の会社への思い切った投資を実行しており、早くもそうした決断が見を結んでいるようだ。会社が小さなうちからの巨額の投資、より大きな会社との提携、同じベンチャーキャピタリストが関わっているという共通点がクーポッドとグリーの間にあり、それがグリーを連想した理由だ。クーポッドがもしグリーとこの先も同じような道を歩むなら、大きな成功を得ることになるわけだが、さてどうなるのだろう。

正直なところ、米Grouponが日本に進出するにあたって、クーポンビジネスのために1000万ドルもの資金が必要だったとは思えない。スピードを買ったということなのだろう。Q:podに従業員が60人もいるというのも驚きだ。外部スタッフやバイトも含めているのだろうか。

ところでQ:podが先月行ない、話題を振りまいたiTunesカード1500円分を300円で1万人に販売した件。私も大喜びで買ったのだが、いまだ届いていなくて16日に発送遅延のお詫びメールが送られてきた。Grouponの出資おめでとうと思ってるんで早く下さい。で、このiTunesカードの大赤字販売も、インフィニティの投資を受け充分な資金があったからこそ可能だったわけだ。グルーポン系サイトが乱立する中で、インターネットサービス業界での経験豊富なスタッフと資本に裏打ちされた経営で、Q:podは同業他社の数歩先へ一気に進んだということなんだろう。

ビジネスをやる上で、代金が先にもらえ、商品の引き渡しは後という取引くらい素晴らしいものはない。そのうえ在庫を抱える必要もなく、大資本も全く必要ないという商売があったらどうだろう。成功の可能性は極めて高い。グルーポンモデルはそれらの条件をすべて備えているわけで、次から次に参入者が現れるのも理解できる。

以下備忘録的にメモ。

グルーポンはマイクロ商品券

グルーポンとは何かと言うと、ようするにマイクロ商品券だと理解した。商品券というものは昔からあるが、全国展開している百貨店、NTTやJRが発行するテレホンカードやオレンジカードなど、主に大企業の販売するものだった。図書券や文具券など、小規模店舗向けのものも存在するが、これらは業界団体が発行することで、後で触れる小規模事業者では商品券を発行できないという問題を解決した例だ。

商品券という仕組みのキモは、先に現金を受け取るが商品は渡さないということだ。1枚あたり数円で印刷した紙を、1000円や1万円で売るのだ。こんなにおいしい話はない。

もちろん、最終的には商品券で購入する客が現れ、受け取った現金に相応するサービスを提供することになるが、それでも発行者側にとっておいしい仕組みであることに変わりはない。

資金の借り入れに例えて考えればよく分かる。銀行から100万円を借り入れれば、利率と借入期間に応じた利息を支払わねばならない。しかし100万円分の商品券を販売した場合、利息を払う必要はない。どちらも同じ100万円の現金を手に入れることに変わりはないが、資金コストは全く違う。商品券を売るのは、利息なしで借り入れを行うようなものと言える。逆に私たち客の側から見れば、利息をくれない銀行に金を預けるようなもので、バカバカしいことこの上ない。

さらに商品券は、死蔵されたまま使われない物が大量に出てくる。金を借りたら借りた相手がそのことを忘れてくれるようなものだ。金券ショップに行くと、百貨店の商品券やテレホンカード、オレンジカードが大量に売られている。あれはNTTやJRが無利息で借りている金の証文みたいなものだ。

そんな風に商品券というのは発行者側にとってありがたい仕組みなわけだが、小規模事業者には縁のない話だった。仮に小規模事業者が商品券を発行したとして、買う側からすれば、使える場所が少ない、小規模事業者はいつ倒産するか分からないなど、購入をためらわせる要素が多かった。商品券が単なるチケット販売ではなく金融の仕組みを持っている以上、資本の裏付けが必要となる。商品券が大企業の提供するサービスでしか成立しなかった理由の一つがここにある。

小規模事業者に商品券発行の道

グルーポンは、小規模事業者に商品券的な仕組みを提供する手段をもたらした。

これまで飲食店が販促ツールとして頼っていたのは、割引額を印刷したクーポンだった。街角で配られる割引クーポンの冊子は、無料だから受け取ってくれていた。仮にどこかの居酒屋で使える1枚1000円や2000円の商品券を街角で売っていたとして、それを買う人が居ただろうか？　居たとしても少数で、効率が悪すぎるから結局は成り立たなかっただろう。

ところがtwitterやSNSに代表されるソーシャルメディアの発達により、突如としてマイクロ商品券というあり方が成り立つようになった。マイクロファイナンスがちょうど、従来の銀行が無視してきた層へ小口融資の道をもたらしたように、グルーポンという仕組みは商品券という大規模資本でしか実現できなかった仕組みを小規模資本の店舗にもたらした。

クーポンに比べ高い魅力

クーポンとのビジネス上の差は圧倒的だ。まずクーポンでは、店舗側がクーポンブック発行者に金を払う。金を払って割引券を掲載してもらうのだ。そしてそれが実際の売上につながるのはずっと先だ。支払いが売上につながるまでにかかる時間は、すべて資金コストとなる。払った額に見合う効果を得られないことも度々あっただろう。

グルーポンではまず将来の見込み客が発行者に金を払う。金を先にもらい、実際に商品をわたすのはずっと先になる。商品券ビジネスのおいしい部分を、小規模事業者も得ることができるようになったのだ。クーポンビジネスにおいて店舗側が負担していた資金をコストを、客の側が負担する仕組みと言うこともできる。

もちろんグルーポンを利用するユーザーにとっても悪い話ではない。グルーポンの魅力はその割引率の高さにもあるし、単に割引券を使うのに比べ、イベント的な魅力も高い。それでも店舗側にすれば、金を払って割引券を発行するの比べ、確実な見込み客を得られ、代金を先に得られるグルーポンの魅力が勝ることは言うまでもない。商品券がそうであるように、グルーポンにおいても死蔵されたまま有効期限を過ぎるチケットも一定割合出現しているだろう。これらは業者側の丸儲けとなる。

米国や中国では、グルーポンビジネスに参入した会社は100社に達しているという。日本でも現時点で、20～30社ほどサービスを始めているようだ。ビジネスモデルのポテンシャルを考えれば、こうした状況は理解できる。なにしろ資金がほとんどなくても始められ、そのうえ在庫を抱える必要がないからだ。堀江貴文氏がよく、利益率が高く在庫をできるだけ持たないですみ、月極めで低額の収入があり大資本の要らない商売がお勧めと書いているが、まさにグルーポンのことだ。

ところで米国の本家グルーポン創業者は、始めからここまで計算していたんだろうか。思いついて始めてみたらうまく行ってしまったというパターンなのだろうか。計算づくで始めたのならすごすぎるアイデアだ。どういう考え方の人なのかすごく興味がある。